同棲に必要な初期費用の目安と内訳は？費用の抑え方や分担方法も紹介！

同棲にかかる初期費用の目安は約100万円

同棲をはじめる際、100万円程度の初期費用がかかる場合があります。

ただし、実際の費用は住む物件や引越しにかかる費用、購入する家具・家電によって異なり、工夫次第で大きく抑えることも可能です。

最初に、同棲にかかる初期費用の目安と内訳を解説します。

• 賃貸物件の入居費用
• 引越し費用
• 家具・家電の購入費用

賃貸物件の入居費用

賃貸物件を借りる際、不動産会社や貸主（大家さん）に支払うさまざまな初期費用が発生します。一般的な目安は、家賃の5ヶ月分程度です。

なお、どちらかが一人暮らししている家で同棲をはじめれば、新たに入居費用を支払う必要はありません。

引越し費用

引越し業者に依頼する際の費用の目安は、単身の場合で5～8万円程度です。同棲をはじめる際にそれぞれが引越し業者に依頼して引っ越す場合、10万円～16万円程度かかることになります。

ただし、実際の費用は荷物量や移動距離、時期などによって大きく変動します。荷物量が多いほど、大きなトラックが必要となり、トラックの数や作業人数も増えるため、引越し費用も高くなるのが一般的です。

また、エアコンの取り外し・取り付けや家具の処分などがある場合は「付帯サービス料」として請求されるため、その分引越し費用が高くなります。

家具・家電の購入費用

家具・家電の購入費用は、一式をそろえるのか、必要最低限の家具・家電のみ購入するのかなどによって大きく変動します。

これらの家具・家電を購入すると、20万円以上の費用が必要になるでしょう。

ただし、上記はあくまでも目安です。お金を貯めてから少しずつ購入するなど、工夫次第で大幅に抑えることもできるでしょう。

同棲の初期費用はどちらが負担する？

同棲をはじめる際は、まとまった初期費用がかかります。あとから揉めないためにも事前に2人でよく話し合い、初期費用をどのように負担するのかを決めておきましょう。

全額を折半して負担する

一般的な分担方法は、初期費用の全額を折半する方法です。一方に負担が偏らないため、不満や揉め事が起きにくいでしょう。

同棲をはじめてからの生活費も折半するのであれば、共同口座に同じ金額ずつ入金し、そこから支払うのも手段のひとつです。

収入で分担割合を決める

2人の収入に差がある場合は、収入に応じて分担割合を決めると不満につながりにくいでしょう。引越し費用はそれぞれが負担し、収入の多いほうが入居費用、少ないほうが家具・家電の購入費用を負担するなど、目的ごとに分担を決める方法もあります。

いずれにしても、2人が納得できるまで話し合うことが大切です。

同棲の初期費用を計画的に貯金する方法

同棲をはじめる際はまとまった初期費用が必要になるため、2人で協力し、計画的に資金を貯めましょう。計画的に貯金するための主なポイントは以下のとおりです。

• 目標を明確に決める
• 家計簿をつける
• 共同口座を作る

必要な資金を貯めるためには、いつまでにいくら貯めるのか、目標を明確に設定することが重要です。

目標があると、毎月いくら貯めればよいのかを逆算できます。たとえば、1年間で60万円貯めたい場合、それぞれが毎月25,000円貯金すれば達成できるとわかります。

貯金の基本は、収入＞支出の状態を維持することです。思うように貯まらないと感じている方は、アプリなどで家計簿をつけ、何にいくら使っているのかを把握しましょう。

また、2人で共同口座を作るのもおすすめです。あといくらで目標を達成できるかなどを共有できるため、モチベーションを維持しやすくなるでしょう。

同棲の初期費用を抑える方法①入居費用

前述のとおり、同棲の初期費用は主に「入居費用」と「引越し費用」、「家具・家電の購入費用」の3つです。このうち、賃貸物件の入居費用を抑えるポイントを解説します。

• 条件を見直して家賃を下げる
• 敷金・礼金のない物件を選ぶ
• フリーレント物件を選ぶ
• 仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ

条件を見直して家賃を下げる

住む地域や駅までの所要時間、間取り、築年数などの条件を見直して家賃を下げると、敷金・礼金や仲介手数料、前家賃、保証料などの初期費用を抑えられます。

地域によっても異なりますが、一般的に家賃は給料の3分の1以下に抑えることが望ましいと言われています。家賃を比較するときは、管理費・共益費や駐車場代も含めて検討しましょう。

敷金・礼金のない物件を選ぶ

敷金・礼金のない物件（ゼロゼロ物件）を選ぶのもひとつの手段です。

敷金・礼金は、それぞれ家賃の1～2ヶ月分かかることが多いため、入居費用のなかでも大きな割合を占めます。そのため、ゼロゼロ物件を選べば、入居にかかる初期費用を大きく抑えられる可能性があります。

ただし、ゼロゼロ物件は、敷金がない代わりに退去時の費用が大きくなる場合や、家賃が相場より高く設定されている場合もあるため、契約前に条件をしっかり確認しましょう。

フリーレント物件を選ぶ

一定期間の家賃が無料になる「フリーレント物件」を選べば、前家賃・日割り家賃の負担を抑えられます。

一人暮らしをしていた物件から新居に引っ越す際、タイミングによっては家賃を二重に払わなければならないことがあります。一定期間の家賃がかからないフリーレント物件なら、二重家賃が発生する可能性も低くなるでしょう。

物件によって異なりますが、家賃が無料になる期間の目安は1～3ヶ月程度です。

ただし、一定期間内に退去すると違約金がかかることもあるため、規定をよく確認しましょう。

仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ

仲介手数料とは、物件の案内や契約手続きを行ってくれた不動産会社に支払う手数料のことです。

一般的には、借主が「家賃の1ヶ月分＋消費税」を支払います。不動産会社が受け取れる仲介手数料は、法律によって「家賃の1ヶ月分＋消費税」が上限と決まっているからです（※）。

しかし、これはあくまでも上限であり、不動産会社や物件によっては、「早く入居者を決めるために貸主が負担している」などの理由で半額（家賃の0.5ヶ月分＋消費税）または無料としている場合があります。

※出典：宅地建物取引業法｜eGov法令検索

同棲の初期費用を抑える方法②引越し費用

引越し業者に依頼して新居に引っ越す場合は、引越し費用がかかります。以下のポイントを押さえ、引越し費用の負担を軽減しましょう。

• 相見積もりを取る
• 引越し業者の繁忙期を避ける
• ご自身で引越し作業を行う

相見積もりを取る

引越し業者を選ぶ際は、複数社に見積もりを依頼するのがおすすめです。引越し業者によって料金が異なるため、同じ条件でも費用に差が生じます。

複数の引越し業者を比較・検討し、より安い業者やプランを見つけましょう。相見積もりを取れば、引越し業者への値引き交渉も行いやすくなります。

料金を比較する際は、段ボールの費用やエアコンの取り外し・取り付けの費用が含まれているかどうかも含め、見積もりの内容を細部まで確認することが大切です。

引越し業者の繁忙期を避ける

同棲をはじめる時期を調整できるなら、なるべく引越し業者の閑散期を選びましょう。

一般的に、3～4月は進学や転勤などで引っ越す方が多く、引越し費用が高くなる傾向があります。また、引越しは1ヶ月のなかでも月末や週末に集中しやすいため、時期や曜日を少しずらすだけでも引越し費用を抑えられる可能性があります。

ご自身で引越し作業を行う

大きな家電や家具がないなら、引越し業者に依頼せず、ご自身で運ぶことも検討しましょう。

レンタカー代やガソリン代、交通費はかかりますが、引越し業者に依頼するよりも初期費用を大幅に抑えられる可能性があります。

同棲の初期費用を抑える方法③家具・家電の購入費用

家具・家電の購入費用も、工夫次第で大きく減らせる可能性があります。以下の方法を検討してみましょう。

• お互いの家具・家電を持ち寄る
• フリマアプリやリユースサービスを利用する

お互いの家具・家電を持ち寄る

どちらかが使っていた家具・家電を使い続ければ、一式を新しく購入する必要がないため、初期費用を抑えられます。

まずは必要最低限のものだけを購入し、余裕ができたタイミングで徐々に買い足し、買い替えするのもよいでしょう。また、家具・家電付き物件を選ぶのも手段のひとつです。

フリマアプリやリユースサービスを利用する

個人間売買ができるフリマアプリを利用すれば、定価よりも安く購入できる可能性があります。最新モデルにこだわらないのであれば、費用の負担を大きく軽減できるかもしれません。

また、不要品を譲ってもらえるリユースサービスを利用する方法もあります。場合によっては、無料で譲り受けることも可能です。

ただし、保証書がなかったり、配送料が購入者負担になっていたりする場合もあるため、よく確認しましょう。

同棲の初期費用が払えないときの対処法

一度にまとまった初期費用を支払うのが難しい場合や、同棲をはじめてからの負担を軽減するために手元資金を残しておきたい場合もあるでしょう。

そこで、同棲の初期費用が払えないときに検討できる対処法を解説します。

• 初期費用を分割払いにしてもらう
• クレジットカードの分割払いで支払う
• 引越しローンやフリーローンを利用する
• カードローンを利用する

初期費用を分割払いにしてもらう

不動産会社によっては、初期費用の分割払いに対応しているところがあります。一括で支払うのが難しい場合は、分割での支払いが可能か確認してみましょう。

ただし、分割払いを利用するには審査が必要です。また、手数料がかかる場合があります。

クレジットカードの分割払いで支払う

賃貸物件の初期費用は、振込みなどによる現金払いが一般的です。しかし、近年は初期費用や家賃のクレジットカード払いに対応している不動産会社も増えています。

初期費用をクレジットカードの分割払いやリボ払いで支払えば、入居時の負担を軽減でき、カードごとのポイント還元やキャッシュバックが受けられる可能性もあります。

ただし、分割払いやリボ払いには手数料がかかるため、計画的に利用しましょう。また、一部現金での支払いが必要となる場合もあります。

引越しローンやフリーローンを利用する

引越しローンとは、賃貸物件の入居費用や引越し費用、家具・家電購入費用などを分割で支払えるローンです。主に、銀行や信販会社が提供しています。

引越しローンのメリットは、使いみちが自由なローンと比べて低金利で借入れできる可能性があることです。ただし、利用する際には、使いみちがわかる書類の提出が必要な場合があります。

また、引越しに特化したローンを扱っている金融機関は多くありません。引越しローンの取扱いがない場合は、原則として使いみちが自由なフリーローンを利用する方法もあります。

フリーローンは、年収基準が設けられている場合や借入れまでに2週間程度かかる場合があるため、事前に確認しましょう。

ただし、引越しローンやフリーローンで借入れをすると、借入金額に加えて利息を支払う必要があることは押さえておきましょう。

カードローンを利用する

カードローンは、フリーローンと同様に原則として使いみちが限定されないため、入居費用や引越し費用などの初期費用に充てられます。

利用限度額の範囲で繰り返し借入れできるため、同棲をはじめてから一時的に資金が足りなくなったときもお振込みやATMなどで借入れできます。

一般的に、契約までWEB上で手続きでき、最短即日の借入れも可能です。そのため、初期費用の支払いが直近に控えている場合も対応できる可能性があります。

金融機関によっては日数がかかる場合もあるため、お急ぎの方は事前に確認しましょう。

カードローンも返済時に利息を支払う必要があります。返済を早く済ませると利息の負担を抑えることができます。

同棲をはじめたあとの生活費もシミュレーションしておく

同棲をはじめると、入居時に初期費用がかかるだけでなく、その後も継続的に家賃や光熱費などの生活費がかかります。まとまった初期費用を支払ったことでその後の生活が苦しくならないように、生活費のシミュレーションもしておきましょう。

ここでは、総務省「家計調査」（2023年）（※）をもとに、2人暮らしの生活費の目安を紹介します。本調査によると、2人以上の勤労者世帯（34歳以下）の消費支出は、月約26万円でした。

なお、上記は家賃を支払っていないケースも含まれます。また、実際の生活費はライフスタイルによっても大きく異なるため、あくまでも目安として参考にしてください。どのような生活を送りたいのかを具体的にイメージして試算するとよいでしょう。

※引用：総務省「家計調査報告2023年」

アイフルは同棲の初期費用や生活費にも利用可能

アイフルのキャッシングローンは、最短18分（※1）でのご融資が可能です。使いみちが限定されず、ご利用限度額の範囲で繰り返しお借入れできるため、同棲をはじめる際の初期費用や入居後の生活費にもご利用いただけます。

また、アイフルでは、はじめてのご契約の方に「最大30日間利息0円サービス（※２）（※３）」をご用意しています。契約日の翌日から30日間の利息がかからないため、利息の負担を抑えてお借入れしたい方はぜひご検討ください。

※1お申込みの時間帯により翌日以降になる場合があります。

※2アイフルをはじめて利用する方で、無担保キャッシングローン(キャッシングローン、SuLaLi、ファーストプレミアムカードローン)を利用する方が利用可能です。

※3ご契約日の翌日から30日間が適用期間となります。お借入れの翌日からではありませんので、ご注意ください。

資金計画を立ててから同棲生活をはじめよう

同棲をはじめる際はまとまった初期費用がかかります。また、初期費用を支払ったあとも、毎月家賃や光熱費などの生活費を2人で負担していかなければなりません。

家賃を支払い続けるのが難しくなったり、あとから揉めたりしないためにも、事前によく話し合い、資金計画を立ててから同棲生活をはじめましょう。同棲する際の初期費用は、工夫次第で大きく抑えることも可能です。

一時的に支払いが難しい場合は、分割払いや引越しローン、カードローンの利用も検討しましょう。