中学生の塾の費用はどれくらい?形態別・学年別相場や抑える方法を紹介

中学生の塾の費用はどれくらい?形態別・学年別相場や抑える方法を紹介

令和3年度子供の学習費調査によれば、公立中学の中学生のうち、70.4%は学習塾に通っています。これからお子さまが中学に進学する方、すでに進学している方なら、塾の費用がどの程度かかるのか気になるのではないでしょうか。

中学生の塾の費用の平均について、形態別・学年別に紹介します。また、塾の費用を抑える方法や、支払いに役立つ情報も紹介するので、ぜひご覧ください。

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目次

中学生の進学塾の平均費用相場

教室で授業を受ける学生

文部科学省が実施した令和3年度子供の学習費調査によれば、公立中学の中学生の70.4%、私立中学の中学生の53.9%が学習塾に通っています。

また、学習塾に通っている場合の平均費用は、公立中学の中学生は年間35.6万円、私立中学では年間32.6万円でした。月平均で3万円弱程度の費用を学習塾に支払っていることがわかります。

公私立別の通塾・塾費用の状況は、以下の通りです。

項目 公立中学の中学生 私立中学の中学生
学習塾利用率 70.4% 53.9%
年間の平均学習塾費用 25.0万円 17.5万円
学習塾通学者の年間平均学習塾費用 35.6万円 32.6万円

(※)参考:文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」

形態別の費用相場

学習塾にかかる費用は、塾の形態によっても変わります。一般的に講師1人あたりの生徒数が少なくなるほど授業料は高くなるため、集団塾よりも個別指導塾が高額です。

また、個別指導塾では、生徒が2~3人に講師が1人いる形態よりも、生徒1人に対して講師1人のほうが高額な傾向にあります。

大手学習塾の月額費用相場は、以下の通りです。

週1回 週2回 週3回
集団塾 6,000~18,000円 12,000~38,000円 18,000~50,000円
個別指導塾 13,000~25,000円 20,000~45,000円 37,000~58,000円

(※)塾によって1コマあたりの授業時間が異なります。

学年別の学習塾費用相場

高学年になると高校受験が近づいてくるため、塾に通う日数を増やしたり、夏期講習や直前講習などの特別講習に通ったりする方も増えます。そのため、学習塾にかかる費用も高額になる傾向が見られます。

特に公立中学3年生の塾費用は高額です。私立中学とは異なり中高一貫校である可能性が低いため、受験をしなくては高校に進学できないことが原因のひとつとして考えられるでしょう。

学年別の年間学習塾費用は、以下の通りです。

公立中学の中学生 私立中学の中学生
全学年平均 250,196円 175,435円
中学1年生 156,032円 126,795円
中学2年生 203,859円 181,436円
中学3年生 389,861円 219,276円

(※)参考:文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」

学習塾にかかる授業料以外の費用

学習塾にかかる費用は授業料だけではありません。主な費用としては以下のものが挙げられます。

  • 入塾金
  • 模擬試験代
  • テキスト代
  • 夏期講習や直前講習などの特別講習費
  • 諸経費

それぞれの費用について解説します。

入塾金

入塾金は塾によっても異なりますが、10,000~30,000円程度が相場です。時期によって入塾金が無料になるキャンペーンを実施していたり、兄弟姉妹がすでに塾生のときは免除されたりすることもあります。

模擬試験代

模擬試験を受けるときは別途費用がかかることが一般的です。受験前は模擬試験の回数が増えるため、スケジュール管理や費用の準備が必要です。

塾で開催される模擬試験だけでなく、別の塾や予備校が主催する模擬試験を受ける場合は、さらに費用がかさみます。

テキスト代

塾によって授業料にテキスト代が含まれていることがありますが、別途請求されることもあるため、あらかじめどの程度の費用がかかるのか確認しておくほうがよいでしょう。テキスト代に加え、プリント代や問題集代などが別途請求されることもあります。

夏期講習や直前講習などの特別講習費

夏休みや冬休みなどの長期休暇は、普段とは異なるスケジュールで授業が実施されます。午前中から授業が始まったり、通塾回数が増えたりするため、授業料が高額になることが一般的です。

また、受験直前には直前講習が開催されることもあります。直前講習では、志望校別の対策や苦手科目に特化した授業も実施されます。

諸経費

そのほかにも、施設や学習支援システムの利用料が請求されるケースもあるようです。月謝に上乗せして請求される場合もありますが、1年間の諸経費がまとめて請求されることもあります。

年額で支払う場合は新学期の塾費用が高額になるため、計画的に準備しておくようにしましょう。

通塾により学習塾以外に支払う費用

学習塾に通うことで、次の費用も発生することがあります。

  • 通塾費
  • 昼食代、夕食代

学習塾が遠方にある場合は、通塾費がかかります。電車やバスの費用、送り迎えを親がする場合はガソリン代や駐車場代も必要になるかもしれません。

また、授業が長引くときは、夕食を持って行く必要も生じます。お弁当をつくったり、塾の近くで食べたりする費用も見積もっておきましょう。

土日祝日に授業がある場合や、夏期講習や直前講習などの特別講習を受講する場合には、昼食代も必要です。1食にかかる費用はわずかでも、回数が増えると費用がかさむため、塾代として予算に組み入れておくほうがよいでしょう。

中学生の塾の費用を抑える方法

自宅で勉強する学生

塾に高額な費用をかければ子どもの成績が伸びるというわけではありません。必要な教育に必要な金額を投じるためにも、塾の費用を吟味することが大切です。

塾の費用が負担に感じるときに実施したい、費用削減方法を紹介します。ぜひ参考にしてください。

複数の塾を比較する

塾によって費用は変わります。どんなに評判のよい塾であっても、いきなり決めることはせず、複数の塾を比較してから選ぶようにしましょう。

費用を比較するときは、授業料だけでなくテキスト代や諸費用、特別講習費、模擬試験代も含めた年間費用で比べるようにしましょう。授業料が安価でも、諸費用や特別講習費がかさむ塾もあります。

また、塾を比較するときは、費用以外の部分もチェックしてください。理想的な費用の塾であっても、子どもにあわなければ意味がありません。塾の雰囲気や教え方、1コマの長さ、クラス分けテストの頻度なども、塾を決める重要な要素になります。

受講科目を厳選する

受講科目を厳選することも重要なポイントです。必要性が低い科目の授業も受講すると、費用がかさむばかりか、子どもの負担を増やすことにもなりかねません。

成績を上げたい科目や受験に必要な科目、子どもが不得意と認識している科目などに絞ると、必要性の高い科目だけを受講でき、費用を抑えやすくなります。また、通塾や学習にかかる子どもの負担も軽減できるため、より高い効果を得られるかもしれません。

通いやすい塾を選ぶ

塾の通いやすさも重要です。通塾に何時間もかかるような立地の塾を選ぶと、往復するだけでも大きな負担となります。授業の時間によっては、睡眠時間が減ることにもなり、集中力の低下や慢性疲労につながるかもしれません。

また、バスや電車などの公共交通機関を利用して通う場合、バス停・駅の距離や便数の多さなども確認しておきましょう。通いやすい場所に通いたい塾がないときは、オンライン授業や家庭教師なども検討できます。通信教育・家庭教師の利用状況は以下をご覧ください。

公立中学の中学生 私立中学の中学生
通信教育・家庭教師の利用率 34.6% 34.2%
全体の年間平均費用 2.9万円 3.7万円
利用者の年間平均費用 8.5万円 10.8万円

(※)参考:文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」

オンライン授業や参考書を組み合わせる

学習塾によっては、オンライン授業を実施していることがあります。オンライン授業は、講師と同じ部屋で勉強する集団塾や個別指導塾よりも授業料が低い傾向にあるため、費用を軽減できるかもしれません。

また、オンライン授業によっては、アーカイブ配信を実施していることがあります。苦手な科目や理解が難しい単元を繰り返し視聴すれば、学習効果も高まります。利用するときは、アーカイブに対応しているかも確認するとよいでしょう。

講師の話を聞くよりも、文字を見るほうが理解しやすい子どもなら、塾に行かずに参考書での自宅学習も検討できます。補助学習費を抑えられるだけでなく、通塾にかかる時間がないため、より効率的に学習しやすくなります。

塾の費用を支払えないときに検討できる方法

塾に通うと、特別講習費や模擬試験代などの不規則な出費も増えます。たとえば、期間が長くなりがちな夏期講習は、塾や受講科目数にもよりますが30,000~200,000円程度が相場です。

特別講習費や模擬試験代などの費用の払込みには期限があるため、対応が難しいと感じることがあるかもしれません。費用を支払えないときは、次の方法を検討してみましょう。

  • 補助金制度・助成金制度
  • 教育ローン
  • カードローン

それぞれの方法を解説します。

補助金制度・助成金制度

自治体によっては、塾の費用に利用できる補助金制度や助成金制度を実施していることがあります。返済不要で利用できる点は補助金制度・助成金制度のメリットですが、生活保護世帯や低所得者世帯などに限られることがあるため、申請前に条件を確認しておきましょう。

以下で一例を紹介します。

補助金制度・助成金制度 申請条件 概要
受験生チャレンジ支援貸付事業

・都内に1年以上住民登録している

・中学3年生、高校3年生もしくはこれに準じる方

・世帯収入が一定以下

学習塾の受講料や受験費用の貸付。高校・大学に入学すると返済免除
大阪市習い事・塾代助成事業

・大阪市内に居住する小学5年生~中学3年生の養育者

子ども1人あたり月額10,000円まで支給
福岡市子ども習い事応援事業

・小学5年生~中学3年生までの子どもの保護者

・福岡市内の生活保護世帯または児童扶養手当受給世帯など

子ども1人あたり年額120,000円支給

(※)申請条件が変わる可能性もあります。詳しくは各自治体にお問合せください。

教育ローン

教育ローンとは、授業料や入学金などに利用できるローンのことです。高校や大学の費用だけでなく、塾の費用にも活用できる教育ローンもあります。申込条件や限度額は教育ローンによって異なるため、条件に合致しているか確認してから申込みましょう。

なお、公的金融機関の日本政策金融公庫では、教育一般貸付(国の教育ローン)を提供しています。民間金融機関と比べると金利が低く利用しやすいとされていますが、義務教育期間中に発生した教育費は対象外です。そのため、中学生の塾の費用には利用できません。教育ローンで塾の費用を借りるときは、民間金融機関で探してみてください。

カードローン

カードローンは使いみち自由のローンです。塾の費用だけでなく、生活費が不足したときや、冠婚葬祭や入院などで急にお金が必要になったときにも活用できます。

また、カードローンは、審査によって決められた利用限度額の範囲内で繰り返し借入れが可能なローンです。夏期講習代を支払った後に追加でテキスト代や模擬試験代を請求されても、利用限度額の上限に達していないときは審査不要で追加で借りられます。

塾に通っていると、特別講習や模擬試験、テキストなどの急な請求を受けることがあるため、万が一に備えるためにも、カードローンを準備しておくとよいかもしれません。

(※)事業資金などの特定の目的には使えないカードローンもあります。

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子どもに合った塾を選ぼう

中学生になると約7割の子どもが学習塾に通うようになります。塾の費用は学年ごとに高額になる傾向にあるため、支払いが難しいと感じることもあるかもしれません。

「費用をどのように工面しようか」と考えることも大切ですが、塾が本当に子どもに合った学習方法なのか考えることも大切です。子どもによっては通塾が負担になることもあるかもしれません。まずは親子で話し合い、子どもにとってベストの学習方法を見つけてください。

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この記事の監修者:

飯田 道子
(いいだ みちこ)

プロフィール:

金融機関勤務を経て96年FP資格を取得。現在は各種相談業務やセミナー講師、執筆活動などをおこなっている。海外移住にも対応しており、特にカナダや韓国への移住相談や金融・保険情報を得意としている。趣味が高じてスキーやスキューバーダイビングのインストラクターも経験。現在は、数秘&カラーの上級トレーナーとしての顔を持ち、カラーセラピストとしても活動している。

資格情報:

1級FP技能士・CFP・海外生活ジャーナリスト

HP:https://paradisewave.jimdofree.com/

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