カードローンの申込みにはどんな方法がある?手順や方法、審査項目を解説

カードローンの申込みにはどんな方法がある?手順や方法、審査項目を解説

カードローンの利用申込は店舗の窓口だけでなく、WEBやスマホアプリから受付けているところもあり、使いやすい方法を選べます。

しかし、はじめて利用される方はお申込みからご返済までの流れや、何が必要なのか不明な点もあるでしょう。

本記事では、カードローンの申込手順や方法、審査される項目を解説します。カードローンの利用を検討されている方は、参考にしてください。

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目次

カードローンの申込方法

カードローンの申込みにはさまざまな方法が用意されています。多くのサービスでは、複数の手段から選べるため、利用しやすいものを選択しましょう。

なお、実店舗を持たないネット銀行系のカードローンだと、WEBやアプリからのみ申込みを受付けている場合もあります。

WEB

手持ちのスマホや PCから、WEBサイトにアクセスして、必要事項を入力する申込方法です。

WEBで申込みができるサービスも増えており、受付に関して24時間365日対応しているため、いつでも手続きできます。審査結果の通知や書類提出も、基本的にメールやWEBで完結するため、店舗に出向く手間がありません。

ただし、各社は審査受付時間を設けています※。たとえWEB申込を終えても、審査受付時間外であれば審査が進まず、即日振込みを実現できない可能性が高くなります。

あらかじめ申込先のカードローンの審査受付時間を確認しておくと、即日振込みを確実にしやすいでしょう。

※アイフルの審査受付時間は9:00~21:00です。

スマホアプリ

専用のスマホアプリから利用申込できるカードローンもあります。

申込時の情報入力だけでなく書類提出もアプリや指定のWEBサービスで完結する場合が多く、WEB申込と同様、来店不要です。審査結果は電話やメールで教えてくれます。

スマホに専用アプリを入れる手間はあるものの、アプリからお借入れや残高確認ができ、契約後も便利に使えます。

電話・郵送

WEBやスマホアプリからの申込みができない場合、電話や郵送での申込みに対応しているところもあります。

ただし、電話からの場合は平日9:00~18:00までなど、受付時間が決まっています。電話で申込書類を取り寄せて、郵送でのお申込みできるサービスもあり、申込書類と一緒に必要書類返送して審査に進みます。

書類提出はWEBからできるところもありますが、郵送やFAXでの送付、来店が必要なところもあります。

店舗(無人店舗)

必要書類を用意して店舗に出向き、設置された端末を操作する申込方法です。すぐに審査が完了してご契約の場合と、審査結果は後日連絡され、あらためてご契約手続きとなる場合があります。

お借入れに使うカードの発行・受取りも、店舗で行われます。

カードローンの申込みから借入れ・返済までの手順

パソコンのキーボードを打つ手

カードローンのお申込みから、お借入れ、ご返済までの手順を解説します。

カードローンによっては、申込方法や手続きの進め方の一部に異なる点があるので、実際に利用するときは、サービス提供元の案内を確認しましょう。

① お申込み

まずは、WEBや電話、店舗窓口などでカードローンの利用を申込みます。

申込時には希望する利用限度額や氏名、年齢、住所、職業、年収、他社からの借入状況などを申告しますが、間違いや虚偽があると審査に影響します。正確な情報を申告し、入力間違いに注意しましょう。

② 必要書類の提出

申込後、審査に必要な書類の提出方法が案内されます。必要な書類は本人確認書類と収入証明書類ですが、利用限度額50万円以下なら収入証明書類は不要としているところもあります。

WEBやアプリからの場合、書類をスキャンまたは写真に撮って、所定の場所にアップロードする方法がとられているケースが多いです。電話や店舗窓口で申込んだ場合、後日書類を持参するか、FAXや郵送で提出する場合があります。

提出書類のスキャンや撮影、コピーをする場合は、有効期限や氏名・住所など、必要な情報が見切れていないか、不鮮明に写っていないか注意しましょう。必要な情報を読み取れない状態だと、再提出を求められ、手続きに時間を要する場合があります。

③ 審査

書類提出後、信用情報の照会や勤め先への在籍確認が実施され、ご融資に問題ないか金融機関に審査されます。

また、銀行のカードローンは審査の際、警察庁データベースへの照会があり、反社会勢力との関連性がないかも確認されます。

借りたお金が反社会勢力に流れるのを防ぐ目的で実施されており、確認に時間がかかるため、銀行のカードローンは申込んだ即日に審査完了しません。早くても2、3日は必要です。

信用情報機関への照会

カードローンをはじめとするローンのご契約やクレジットカードを発行するときは、信用情報機関への照会が入り、申込者の信用情報が確認されます。信用情報には現在の借入状況や滞納の有無、契約状況、事故歴などが記録されています。

現在の借入残高が総量規制に抵触する場合は審査に通らず、抵触していなくても延滞・滞納があると返済能力に問題があると見られやすくなります。

なお、消費者金融のカードローンは総量規制の対象となるため、年収の3分の1を超える金額を借りられません。

銀行のカードローンは総量規制の対象外ですが、年収に対して借入残高が多すぎたり、延滞や滞納があったりすると、審査に影響します。

在籍確認

カードローンはほとんどの場合、仕事に就いていて一定の収入を得ていることが利用条件になっています。審査では、申告した勤め先に在籍しているか、在籍確認される場合があります。

在籍確認では会社に電話連絡される場合もあり、勤め先にカードローンへの申込みを知られないか不安に感じる方もいるでしょう。しかし、在籍確認の連絡をする場合、申込者のプライバシーに配慮し、カードローンに申込んでいるとはわからない聞き方をするのが一般的です。

④ ご契約手続き

カードローンの審査に通ると利用限度額が決まり、カードローン会社と正式なご契約となります。

お金を借りるためのカードが発行されますが、最近はアプリからのお借入れもできて、カードレスなサービスも登場しています。

⑤ お借入れ

ご契約が済むと、カードやアプリを使って、提携ATMからお金を借りられます。お借入れの方法は直接現金を引き出す以外にも、WEBやアプリ、電話から指定の口座に振込依頼できるサービスもあります。

利用限度額の範囲までなら何度でもお借入れができ、初回の契約以降は手続き不要です。利用限度額を増やしたい場合は、あらためて審査を受ける必要があります。

⑥ ご返済

所定期日までのお振込みや銀行口座からの自動引落で、借りたお金を返済します。

カードローンごとに選べる返済方法や、返済日の日付・サイクルも異なります。複数のカードローンを利用している場合は返済日に注意し、支払いが滞らないようにしましょう。

WEBで返済シミュレーションできるカードローンもあるので、利子を含めていくら支払うか確認し、計画的な利用が大切です。

申込時に必要な書類

カードローンを申込んだ際の審査で必要な書類は、本人確認書類と収入証明書類です。本人確認書類は有効期限内のもの、収入証明書類は最新のものを求められます。

本人確認書類

カードローンの申込時に必要な本人確認書類は、住所、氏名、生年月日などが記載された公的な書類の写しを求められます。運転免許証やマイナンバーカードなどが該当しますが、カードローンごとに使える書類は異なるため、提出前に確認しましょう。

以下に、本人確認書類として挙げられている書類とおもな注意点を表にまとめています。実際に利用できる書類の種類や提出時の注意点はサービスごとに異なるため、お申込みの際は、利用するカードローンサービスの案内に従いましょう。

提出書類 注意点
運転免許証の表面・裏面のコピー 有効期限や公安委員会名、公安員も確認できる鮮明な状態で提出
マイナンバーカード(個人番号カード)の表面のコピー マイナンバーが記載されている裏面は不要
パスポートのコピー パスポートの写真・住所記載部分
健康保険証の表面・裏面のコピー 有効期限や公布日が鮮明な状態で提出
保険者番号、被保険者等記号番号、家族の情報や通院歴などは塗りつぶす
写真付きの住民基本台帳カードの表面のコピー 住所・生年月日が記載されていない、写真なしの住民基本台帳カードは受け付けてもらえない記載がある場合は裏面もコピー
在留カード、特別永住者証明書の表面のコピー 外国籍の方の場合
記載がある場合は裏面もコピー
住民票の写し 6ヶ月以内に発行した住民票の写し
交付には数百円かかる
印鑑証明書 発行から3ヶ月以内の印鑑証明書が使えるところもある
交付には数百円かかる

収入証明書類

利用限度額が所定の金額を超える場合や、他社を含めた借入総額が一定以上の場合、収入証明書類の提出も求められます。

希望する利用限度額が50万円までなら、収入証明書類は不要としているケースが多いです。

また、会社員か自営業・個人事業主かで、収入証明書類に使える書類が異なります。いずれの場合も、最新のものを提出する必要があります。

提出書類 対象 入手方法など
源泉徴収票 会社員 源泉徴収票は毎年12月に勤め先から発行されるので、最新のものをコピー
確定申告書 自営業・個人事業主 毎年2月16日~3月15日の間に行った確定申告書類をコピー
所得証明書(課税証明書・非課税証明書) 会社員、自営業・個人事業主 1月1日時点で住んでいた地域の市区町村で交付される交付には数百円かかる
納税通知書(住民税決定通知書) 自営業・個人事業主 1月1日時点で住んでいた地域から、毎年6月に納付書とともに届くので、最新のものをコピー
直近の給与明細書 会社員 直近の給与明細書を収入証明書として使える場合もある

カードローンの申込時に審査される項目とは?

カードローンの審査では申込時の申告情報に誤りがないか、現在の職業や年収、信用情報を確認して、返済能力は問題ないかを判断されます。

具体的な審査基準は明かされていませんが、返済能力に問題があると判断されれば審査に通りません。また、審査に通っても返済能力を考慮して、利用限度額が希望よりも低く設定されるケースもあります。

申込者の申告情報

申込時には氏名や住所、生年月日、勤務先、年収、借入状況などを申告しますが、情報に誤りや虚偽がないか審査の際に確認されます。

もしも情報に不備があると確認のため審査に時間がかかるほか、悪い影響を与える可能性もあります。

カードローンを申込むときは誤った情報を申告しないよう、注意しましょう。

現在の職業・年収

収入証明書類や在籍確認で、申告した職業・年収に誤りがないかを確認されます。ただ、職業と年収を見るだけでなく、収入に対して希望する利用限度額が多すぎないか、問題なく返済していける収入があるかが判断されます。

収入が多くても職歴が短い場合、離職する可能性も考えられるため、審査に影響する場合があります。

現在の借入残高

消費者金融のカードローンでは総量規制の対象となるため、年収の3分の1以上は借りられません。カードローンの審査では、すでに借入残高が3分の1に達していないか、今後の借入れで抵触する可能性がないかも確認されます。

銀行のカードローンは総量規制の対象外ですが、総量規制に準ずる自主規制が行われているため、年収に対して借入残高が多い状況だと、返済が滞る可能性も考えられるため、審査に通るのが難しくなります。

信用情報の傷

支払遅延や滞納、自己破産、債務整理など、信用を損なう要素がないかも審査されます。

現在、遅延や対応している状態だと、新しく借入れても同じ状態になる可能性があるとして、審査に影響する場合があります。

また、過去に信用を損なうできごとがある場合、計画的な利用ができないと見られ、審査に通らない可能性があります。

アイフルはWEBやスマホアプリをはじめとした多様な申込方法を用意

アイフルはWEBやスマホアプリ、電話、無人店舗でカードローンのお申込みを受付けています。とくにWEBやスマホアプリでのお申込みに関して24時間365日対応可能で、来店せずに手続きを進められて便利です※。

スマホアプリは利用申込だけでなく、契約後も次回返済日や利用残高が確認でき、お借入れされてからも活用できます。

多様な申込方法を選べて、使いやすいカードローンです。

※アイフルの審査受付時間は9:00~21:00です。

カードローンの申込みは使いやすい方法を選ぼう

カードローンには消費者金融と銀行の大きく分けて2種類があり、それぞれ特徴や違いがあります。

利用申込はWEBやスマホアプリ、電話、店舗など複数の方法から選べるケースが一般的ですが、WEBやスマホアプリからの申込みは、24時間365日受付けていて便利です。

カードローンの利用を申込むと審査があり、書類提出を求められます。審査時には本人確認書類と、希望する利用限度額によっては収入証明書類が必要です。

審査では職業や年収、現在の借入残高や返済状況、過去に債務整理などの経歴がないかが確認され、返済能力に問題ないかを判断されます。

アイフルのカードローンでは、多様な申込方法を用意しているほか、急ぎの対応もしており、即日融資できる場合があります※。スマホアプリはお申込みだけでなく、お借入れや残高確認にも使えて便利です。

カードローンの利用をお申込みされるときは、使いやすい方法を選びましょう。

※1 お申込みの時間帯により翌日以降になる場合があります。

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アイフルについてアイフルは、カードローン、キャッシングローン、かりかえMAX、おまとめMAX、事業サポートプラン、SuLaLi、ファーストプレミアム・カードローンなどさまざまな融資に関するサービスをご用意している消費者金融会社です。パソコン、スマホ、ATM、コンビニなどで、融資・返済が可能です。貸付条件を確認し、借りすぎに注意しましょう。

貸金業登録内容等商号:アイフル株式会社 URL:https://aiful.jp
本社:〒600-8420 京都市下京区烏丸通五条上る高砂町381-1
代表者:代表取締役社長 福田 光秀
登録番号:近畿財務局長(14)第00218号 日本貸金業協会会員 第002228号
登録有効期間:令和5年3月31日から令和8年3月30日
加盟指定信用情報機関:株式会社日本信用情報機構 株式会社シー・アイ・シー

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